令和2年12月9日(水)、ザ・クレストホテル柏にて道経一体経営セミナーを開催しました。

「道経一体に基づく自助自立の経営」と題し、講師に『道経一体経営原論』の編集に携われた、(公財)モラロジー研究所企業センター副センター長の藤井大拙氏をお迎えいたしました。

振り返れば、支部活動として本年1月10日に新年会を開催して以来の事業でした。この開催にあたり、何度も実施有無の判断を迫られましたが、光安代表幹事の開催に向けての熱い思いに応えるべく、実行委員会のメンバーが新型コロナウイルス感染防止の対策の徹底を図って頂いたおかげだと感謝いたします。

このコロナ禍に開催した意義は深く、経営のあらゆる局面に共通する必須の『実践原理⇒理念・思考基準』から具体的な行動規範へ、廣池千九郎博士の「道徳経済一体思想」の自然の法則の一端を学びました。

経営者とし永続を期し、逆境を乗り越える覚悟が試されている、恩寵的試練の時なのだと改めて学びました。はじめに現状を①正受する、そして②感謝する→コロナ禍のせい（他責）にしない、③考え抜いて（原点と対峙し）実践する、④自助自立→自身の品性づくり、人づくり(人材の維持・育成)というお話を聞き、「②感謝する」という心境の重要性に「ハッと」しました。

「感謝」という気持ちで現状を受け入れる。そこから、生まれてくるものは何だろうか。「人づくり」が事業・企業の究極の目的、経営者には高い品性が求められ、その品性づくりこそが最優先されるとのこと。経営者がコロナ禍を感謝する、という道徳的感化力が試されているのだと私は感じました。後継者、社員だけでなく、顧客、取引先などのステークホルダーも人づくりの対象で、品性を高める方法は道徳的感化力によって人から人へと移し植えていくしかないとのこと。

すべての人に「三方よし」と「全体調和」の実践を繰り返し、繰り返し実践し自己の品性を高めていく。「道経一体の人づくり」には手間暇がかかる。この取り組みを続けるには、経営者の覚悟が必要だと再認識させて頂きました。